印刷工場跡地の売却

印刷工場では顔料や塗料、洗浄剤などを扱うため、それらに含まれる有害物質で土壌が汚染されている可能性が高いと言えます。

工場内に写真フィルムの現像・洗浄を自動で行う「自動式フィルム現像洗浄施設」があった場合は、土壌汚染対策法上の調査義務が発生しますが、同施設がなくても、「指定作業場※１」や「特定施設※２」の廃止届を提出した際、調査義務の対象だったことがわかるという事例が多くあります。
洗浄に使用する溶剤にジクロロメタン等、インクの顔料にカドミウム等といった有害物質が含まれていることが多くあり、現在使用している顔料や溶剤には含まれていなくても、過去に使用していたことも考えられます。

ジクロロメタンは地下に浸透しやすく、汚染深度が深くなる傾向がある物質です。また、インクの顔料によっては水銀が使われていることがあり、その場合は、対策費用がより高額になる可能性があります。

土地の売却を検討している場合は、土壌汚染によって資産価値が減少するリスクも考えられます。

※１／都民の健康と安全を確保する環境に関する条例「環境確保条例」に基づく。
※２／「水質汚濁防止法」および「下水道法」に基づく。

まず土地の利用履歴を調査します。その後の調査方法は、「第一種特定有害物質」と「第二種特定有害物質」によって異なります。
「第一種特定有害物質」であるトリクロロエチレンについては、表層調査で「土壌ガスの採取分析」を行います。
鉛、カドミウム、六価クロムは「第二種特定有害物質」なので、表層調査で「表層土壌の採取分析」を行います。これは、地表から50cmまでの2カ所から土壌を採取して分析する調査です。

ここで汚染が確認された場合は、深度10mまでボーリング調査を行い、土壌・地下水を採取して汚染状況を詳しく調べます。

調査にかかる期間は、約３カ月（資料調査1カ月、表層調査1カ月、深度調査1カ月）です。

印刷工場では、トリクロロエチレン、1,2-ジクロロエチレン、クロロエチレン、鉛、六価クロムが検出されることが多く、汚染の範囲や深度も大きいという傾向があります。

これらの有害物質が検出された場合、ご要望や土地の状況にもよりますが、対策工事として２つの工法をご提案しています。
鉛や六価クロムによる汚染土壌は「掘削除去」、トリクロロエチレン等による汚染土壌は「還元分解による原位置浄化（鉄粉法等）」です。
「掘削除去」は汚染土壌を削り取り除去する工法で、「還元分解による原位置浄化」は汚染土壌に鉄粉を供給し、汚染物質を還元分解するという工法です。

汚染を完全に取り除くには「掘削除去」が確実で工期も短く済みますが、費用が高くなることが懸念点です。多少時間はかかりますが、「原位置浄化」と併用することで、コストを極力抑えることができます。

対策にかかる期間は、多いケースで５～７カ月（掘削除去1～2カ月、原位置浄化1～2カ月、反応および浄化確認3カ月）です。

このように、工法を併用することで、「コストを極力抑えつつ資産価値を回復し、土地を売却」することができます。

エコアティアでは、印刷工場の調査や対策についてのコンサルティングを行っていますので、ぜひお気軽にご相談ください。